環境教育事業・授業紹介

科学的地域環境人材【アナリスト】/【エキスパート】の育成に向けて

科学的地域環境人材の教育

「科学的地域環境人材育成のために,多様な環境教育の分野を10分野にまとめ,網羅します」

本プログラムでは,多様な環境教育の分野を「環境問題と環境評価法」,「エネルギー技術」,「環境配慮技術」,「環境管理・ESD・SDGs」,「環境関連法・行政」,「大気・水と食の健康リスク」,「自然環境保護・生物多様性」,「気候変動問題」,「コミュニティ&インバウンド」,および「環境経済・経営,ESG」の10分野にまとめ,網羅します.

すでに環境問題の解決に従事している人,組織の環境問題の担当者,あるいはこれから組織の「環境担当者」になろうとする人は,一般にこれらのうちのいくつかの分野の専門知識を有している,あるいはこれから学んでいくことが求められています.

しかし環境問題は多様であり,上記の分野は相互に緊密に関連しています.従って真に「科学的」に環境問題を扱うためには,これらすべての「基礎知識」を系統的に学び,その上で各自の専門分野やその周辺,あるいは興味のある分野について深く学んでいく必要があります.このように,なるべく多くの分野について正しい知識を有することにより,よりよい科学的な環境人材となることができます.

教育システムの概要

三重大学国際環境教育研究センターから科学的地域環境人材【アナリスト】の称号を取得するためには,図1の全10分野の核となる100ポイント(ポイントは各分野の学習進展度を表します)の取得を目指す「地域環境科学概論」(10分野とも各1.5時間のビデオ授業:各10ポイント,合計100ポイント)を履修・習得することが第一要件となります.さらに,開講されている「選択科目」(1科目1.5時間のビデオ授業:各10ポイント)を最低4科目40ポイント習得していただくことを第二要件として,科学的地域環境人材【アナリスト】に登録されます.

なお,社会人受講者の利便性を考慮し,履修・習得期間の制限は設けません.また,一度「科学的地域環境人材」に登録された後にも,年数の制限なしに,新たにいくつでも「環境科学分野」の科目を受講・習得して,図1の各自の進展度を多面的に向上させることができます.

概略図
事業全体の概略図.

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社会連携
「科学的地域環境人材」育成事業に容易に参加していただけるように,地域における教室や会議室の開設など,社会連携の取り組みを行います.

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環境共同研究/異業種・異分野交流
科学的地域環境人材を育成し,地域における環境価値を有効に活用することにより地域の活性化を図ります.

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